〔特集:平成24年度運営方針@〕 |
研究所 |
Ⅰ. 平成24年度の全般的運営方針
「医療から福祉までの臨床現場を有する特性を活かし、
障害全体を視野に入れた総合的リハビリテーション技術および福祉機器の研究開発」を
中心課題とする研究所の中期目標達成に向けて研究を実施します。
基本方針は、機関評価委員会においても強く要請された
「国リハでしか出来ない研究」を推進することです。そのために、
①臨床現場との連携
②先端技術の導入
③対象障害の拡大
④海外研究機関との連携
⑤政策提言につながる研究を重点的に進めます。
また、様々な手段を活用して成果の情報発信に努めるとともに、開発した機器や手法については実用化や普及を目指します。
Ⅱ. 平成24年度の運営方針
1.リハビリテーション技術・福祉機器の研究開発
(1) 医療から福祉までの臨床、現場を有する特性を活かした研究課題の設定
①独自性の高い基礎的・応用的研究
・脊髄損傷者の歩行機能に対するニューロリハビリテーションに関する研究
脊髄不全損傷者の歩行機能再獲得のための歩行トレーニング実験を引き続き実施します。
また、血中神経損傷バイオマーカーpNF-Hの有用性を多施設によって実証する研究を開始します。
・ブレイン−マシン・インターフェイス(BMI)に関する研究
BMIシステムにおける生体信号入力部の機能拡張、着脱が容易で連続使用可能である電極開発等を行っていきます。
・高次脳機能障害者に向けた標準的認知リハビリテーションに関する研究
前年度までに全国の高次脳機能障害支援拠点機関とともに収集した、約100例分の訓練内容と1年後の社会的帰結について集約分析します。
・視覚障害の遺伝子診断技術及びその臨床応用に関する研究開発
昨年度発見した日本人網膜色素変性症に特有なEYS遺伝子の変異について大規模なスクリーニングを行います。
・社会科学、情報科学を駆使した障害者の情報コミュニケーション支援に関する研究
北海道浦河町における精神障害者の防災活動への先進的取組事例を全国に紹介するため、過去の記録及び文献のデータベース化等を進めます。
・切断者のリハビリテーションに関する研究
昨年度実施したQOL調査の解析を進め、高齢下肢切断者における問題点を明確化します。
また昨年度収集した切断者の断端周径変化の調査データに基づき、変化の要因を明らかにします。
②障害全体を視野に入れた支援技術や福祉機器等の開発、実用化及び普及
・軽度認知症者を対象とした情報支援機器の開発と実用化及び適合手法の確立
昨年度までの介入評価の結果を基に、機器の効果、適用範囲、適切な介入方法を明らかにし、支援手法マニュアルを作成します。